就職留年と就職浪人ではどちらが有利なのか?

就職浪人就活対策の方法とうまくいかないときの対処法
  • 就活留年と就活浪人はどう違うの?
  • どっちの方が不利なの?
  • どの様に対策をすればいいの?

などの悩みをお持ちではありませんか?

今年度の就活がうまくいかず頭は抱えているものの、話し合える人もいなく、情報を得にくいですよね。

そこで今回の記事では就活留年と就活浪人を比較し、各対策方法まで考えてみたので、悩んでいる方は是非参考にしてください!

就職留年・就職浪人とは?

就職留年と就職浪人の違いとは?
まずはじめに就職浪人と就職留年のどちらが有利なのかを考えるためにも両者の違いについてご紹介します。

就活留年とは?

わざと留年をして学生として残り、2回目の就職活動に取り組むことを指します。留年という形で大学に在籍をしているので新卒枠で2回目の就活に臨めます。

就活留年のやり方はわざと卒業に必要な単位を満たさず留年するだけ。わざと単位を落としたり、卒業論文を書かなければ自動的に就職留年が決まります。

就職浪人とは?

在学中に内定が決まらず、学校を卒業してから既卒者として就職活動を続ける人の事を指します。大学を卒業している以上、新卒枠ではなく第2新卒枠を狙って就活せざるを得ないケースもあります。
就職留年と就職留年の違いについてもっと知る

両者のメリット・デメリット

それぞれのメリットとデメリットはどのように異なるのでしょうか。以下に表としてまとめてみました。

就職留年のメリットとデメリット

メリットデメリット
新卒枠で応募できる在籍のための学費がかかる
就活を共にする仲間を探しやすい学業と就活の両立が求められる

まず大きなメリットとして挙げられるのが就活の際、新卒枠として応募できることです。

また、周りに就活をする学生も多いはずなので孤独になり間違った方法での準備をする可能性も防ぎやすそうです。

反面、デメリットとしては学費がかかることや学業との両立が求められるので就活に集中できないことですね。

就職浪人のメリットとデメリット

メリットデメリット
学費がかからない
就職活動に集中できる
書類落ちが増える
第2新卒と比べられる
一人で就活することになりやすい

就職浪人としてのメリットは、就職留年と違い「学費はかからない」点を考えられます。それに大学に通う必要もないので仕事探しに集中できる環境が手に入ります。

しかし、デメリットが比較的多く、新卒しか採用しない枠では応募できないこともあります。理由は既卒という立場になるので新卒として扱われないことがあるからです。

それに既卒になるとエントリーシートの通過率も大学に在籍していた1回目の就活と比較すると段違いに下がります。

内定獲得の面では就職留年が圧倒的に有利な理由

圧倒的に有利な理由
上記の表でも確認しましたが、就活留年の方が就活浪人と比べてメリットの方が多く有利です。特に際立つ3つのメリットについてはこれからご紹介します。

新卒枠をつかえる

就職留年の場合、もう一度新卒の学生となれるため新卒枠で募集している企業ならどこでもエントリー出来ます。これは既卒とは明らかに違うメリットです。

大学のサポートを受けられる

大学が開く各種の就職セミナーや大学が提供するOB名簿を使ってのOB・OG訪問にも参加しやすいです。また、キャリアセンターのサポートも受けることもできます。

就活仲間を作りやすい

大学に在籍をしているので一個下の学年の人と仲良くなれば比較的簡単に就活仲間が作れます。

就活は情報戦の側面もあるため、仲間が作りやすい点は非常に大きなメリットといえます。
就職留年を始める際の心得はこちら

やむを得ない理由で就職浪人を選ぶ際に求められる覚悟

就職浪人を決める際の覚悟
先ほどは就職留年が有利な理由について述べましたが、事情があって就職浪人となる選択する方もいると思います。

就職浪人を選ぶ際にはどのような覚悟が必要なのか、上記のデメリットに基づいて解説します。就職留年する方にも当てはまる部分があると思うので、参考にして頂きたいです。

面接では既卒であることの理由を聞かれる

既卒で就職をしていない状態だと何かの問題で就活に失敗したのだと思われるのが普通です。そして、面接では新卒の就活でうまくいかなかった理由について必ず聞かれます。

このとき面接官側が納得できる理由が無かったり、その理由に沿った就活の準備が出来ていないと思われると落とされます。

応募できる枠が減る。

引用元
厚生労働省の2020年8月の調査によると(下記リンク参照)新卒の採用枠に既卒者が応募可能だったと答えた企業は約70%となります。エントリーできる企業が約30%も減ります。
出典:厚生労働省「労働経済動向調査の状況」結果の概要 14P

しかも採用に関しては45%と半分も満たさない割合です。既卒枠に関しても新卒と比べ、求人数自体が少ないのが普通です。

第2新卒の社会人並みの能力が求められる

先述したように企業の中には既卒者は新卒ではなくて第2新卒として扱うケースがあります。

第2新卒として扱われる以上、社会人経験が数年ある人と同じ枠で企業の選考に臨むことになります。

当然、求められる水準としては社会人生活を2年程度行った人並みのビジネスマナーや基礎スキル。

明らかに学生に求められる基準よりも高くなるので選考の突破が難しくなります。

一人で就活することになりやすい

就活をするときに一番避けたいことは一人で準備する状況です。一人での就活は自らの客観性も失いやすくし、これは自己分析や面接対策にも大きく作用します。

就職留年をするのと比較すると、現役生と繋がる機会も少なく、主な手段はネット上で探すことだと思います。

また、ただでさえ精神的に大変な就活を一人で乗り越えるのは孤独で困難であるでしょう。

以上のように、就職浪人となるにはかなりの覚悟が必要です。学校によっては卒業単位をとっても休学が出来たり、休学の場合支払う学費が安いこともあると思います。なるべく、就職留年者として就活をしたいところです。

就職浪人や留年に寛容な業界と選考で不利になる業界

不利になる業界と寛容になる業界
業界ごとに就職留年や就職浪人に対する寛容さが変わります。そこでここでは先ほどご紹介した厚生労働省の資料(厚生労働省「労働経済動向調査の状況」結果の概要)を基に就職浪人や留年に寛容な業界と明らかに選考で不利になる業界について考えてみます。

引用元
引用元:厚生労働省「労働経済動向調査の状況」結果の概要 14P

参考にした指標は、厚生労働省「労働経済動向調査の状況」結果の概要の表14の「既卒者の採用にいたった」と「応募不可だった」。そして表15の「年齢によって応募可能としたい」と「応募不可としたい」です。いずれも平均値との差で比べてみました。

比較的寛容な業界

「応募不可だった」の平均値29%より明らかに低い業界は13%の医療・福祉と17%の宿泊業・飲食サービス業でした。

金融業・保険業は20%と、次に低い割合を示しました。

また「採用にいたった」の平均値45%と比べて目に見えるように寛容なのは66%の医療・福祉です。あとは、平均値より若干上回る46%を示す、金融業・保険業があります。

既卒者の新卒枠での応募を「年齢によって応募可能にしたい」と多く答えたのは情報通信業と学術,専門・技術サービス業で、26%と18%です。平均値より高いのはこの二つでした。

既卒者の新卒枠での応募を「応募可能にしたい」と返答したのは55%の医療・福祉です。平均値の31%より高いのはこの一つだけでした。

まとめてみると、医療・福祉の業界は既卒者に圧倒的に寛容的です。そして通信産業と学術,専門・技術サービス業が今後比較的寛容になるかと思われます。

明らかに不利になる業界

上記とは逆に、「応募不可だった」の平均値29%より高かった業界は、製造業(44%)と運輸業・郵便業(34%)です。

「採用にいたった」の平均値45%より低い業界は、不動産業・物品賃貸業(23%)とサービス業(33%)、学術,専門・技術サービス業(34%)です。

既卒者の新卒枠での応募を「年齢によって応募可能にしたい」(平均値15%)より最も低かったのは 運輸業・郵便業(5%)、サービス業(8%)と宿泊業・飲食サービス業(9%)です。

既卒者の新卒枠での応募を「応募可能にしたい」(平均値31%)より最も低かったのは、「年齢によって応募可能にしたい」と同様に運輸業・郵便業(16%)、サービス業(16%)と宿泊業・飲食サービス業(17%)でした。

まとめると、現在最も既卒者の新卒として扱わない業界は製造業と 運輸業・郵便業です。そして既卒者に対して今後不利になるのは運輸業・郵便業、サービス業と宿泊業・飲食サービス業といえます。

このページのまとめ

このページのまとめ
最後に改めて今回取り上げた内容をまとめてみましたのでご覧ください。

  • 就職留年と就職浪人の違いは、大学の卒業の有無
  • 両者を比較すると新卒枠を使える留年の方が有利
  • 学生の方が就活仲間を作りやすい
  • 既卒になると選考に進めない会社も少なくない
  • 就職浪人への寛容度は業界によって段違い

近年内定者数が減っており、就活も大変だと思います。

是非とも、就職留年・就職浪人を悩んでいる皆さんのためになる記事だったら嬉しいです。自分に向いた仕事を見つけ、狙っている企業で働けるよう願っています。

最後に以下のページの内容もご参照ください。
留年して2度目の就活を成功させるコツ

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